老いと隠居隠居は引退ではなく、家督を渡して別の役目に移ることだった

組しくみ① 隠居とは何か — 家督相続と一体の手続き

江戸社会の単位は家である。年貢を負担し、人別帳に載り、町や村に対して責任を負うのは家であり、その家を代表するのが家長だった。したがって家長の座が誰にあるかは、単なる家庭内の問題ではなく、対外的な公の問題である。

隠居とは、この家長の座を次代に譲ることを言う。逆に言えば、隠居と家督相続は同じ一つの出来事を、譲る側と受ける側から見た呼び名にすぎない。家督相続には二つの契機がある。家長が死ぬか、家長が隠居するか。前者を跡目相続、後者を隠居相続と呼び分ける場合がある。

手続きは身分によって違う。

• 武家 — 幕臣であれば幕府に、藩士であれば藩に、隠居と家督相続を願い出て許可を受ける必要がある。知行や俸禄が家に付いているのだから、その受け手が誰かは公が把握しなければならない。したがって武家の隠居は行政手続きである。願書には理由（多くは老衰・病気）を書く。
• 町人 — 家屋敷の所持と町の役の負担に関わるため、町名主や家主を通じた手続きを踏む。ただし武家ほど厳格ではない。
• 百姓 — 年貢負担の名義（名請人）が変わることになるため、村役人を通じて村と領主に届く形になる。とはいえ実際の運用は村ごとの慣行に依るところが大きい。

そして重要なのは、隠居した者が家から出ていくわけではないことである。多くの場合、同じ屋敷の中に留まる。ただし部屋を移り、名前を変え、家の代表としての立場を降りる。物理的な同居と、法的な地位の分離が同時に起きるのが江戸の隠居である。

組しくみ② 隠居の年齢に決まりはない

何歳になったら隠居するのか。幕府が全身分に一律の隠居年齢を定めた法は存在しない。ここを押さえておかないと、以下の話が全部ずれる。

実際の隠居は、次のような事情の組み合わせで決まった。

• 後継者が務まる年齢に達したか — これが最大の要因である。嫡男が幼ければ、家長は老いても座を降りられない。逆に子が十分に育っていれば、まだ壮健なうちに譲る例がある。
• 本人の健康 — 病気を理由とする隠居願は多い。武家の場合、職務が務まらなくなれば隠居して家督を譲るのが筋である。
• 家の事情 — 商家では、代替わりを機に商売の方針を切り替える、あるいは信用を新しい代に移す、といった経営判断が働く。
• 不祥事 — 武家では、失態の責任を取る形での隠居（隠居差控など、処分としての隠居）もあった。この場合の隠居は明らかに引退ではなく制裁である。

そのうえで目安を言えば、武家の隠居は五十代から六十代に多いとされるが、これは個別の家譜や分限帳から拾った印象を集めたもので、体系的な統計に基づく数値ではない（確度★★）。二十代・三十代での隠居も、病気や処分を理由に確実に存在する。「江戸時代の隠居は何歳」という問いには、平均値を出す意味がほとんどない。

組しくみ③ 隠居料と隠居部屋 — 譲った後の暮らしをどう立てるか

家督を譲れば、家の財産と収入は次代のものになる。では隠居した者はどうやって食うのか。ここで登場するのが隠居料と隠居部屋である。

隠居料とは、家督を譲る際に、隠居する者の生活のために取り分けられる財産や収入である。形はさまざまで、田畑の一部、家屋敷の一部、年間の米や金銭の給付、といった取り決めがなされた。武家では、藩によっては家禄の一部を隠居分として分ける仕組みがあった。金額や比率は家ごと・藩ごとにまったく異なり、一般的な水準を示す数値は挙げられない（確度★★）。

重要なのは、隠居料があらかじめ文書で取り決められることが多かった点である。譲状や隠居分けの証文が各地の家文書に残っている。つまりこれは口約束ではなく、家族間の契約だった。取り決めておかないと、譲った後に扶養されない危険がある——という現実的な認識が、この慣行の背景にある。

隠居部屋は、隠居した者が住む場所である。同じ屋敷の一角に別棟や別室を設け、そこへ移る。裕福な家では庭に離れを建てる。家督を譲ることと、住む場所を移ることが、儀礼的に対応している。逆に、隠居部屋を用意できない狭い長屋暮らしの家では、そもそも「隠居」という形式が意味を持ちにくい。

ここに階層差がはっきり現れる。隠居という制度は、譲るべき家督があり、隠居料を割ける余力がある家にしか成立しない。裏長屋で日々の日銭で暮らす層には、譲る家督も、隠居料に回す蓄えもない。「隠居」は誰にでも開かれた選択肢ではなかった。この点は、記事の後半で扱う「支える仕組みの乏しさ」に直結する。

もう一つ、隠居に伴う習俗として名前を変えることがある。剃髪して法体になり、「〜斎」「〜庵」といった号を名乗る、あるいは入道号を用いる。家長としての名（通称）を子に譲り、自分は別の名になる。名前は家の役職名でもあったということが、ここから逆に見えてくる（確度★★）。

組しくみ④ 隠居してから始めた人 — 伊能忠敬の場合

隠居が引退でないことを、もっとも鮮やかに示すのが伊能忠敬である。

忠敬は延享2年（1745）に生まれ、下総国佐原（現在の千葉県香取市）の伊能家に婿養子として入った。酒造と米の売買を営む有力な商家で、忠敬はこの家業を差配し、村役人としても働いた。つまり彼の人生の前半は、徹底して家長としての生活である。

寛政6年（1794）、忠敬は家督を子に譲って隠居する。数え年で五十歳のことである。そして翌年、江戸に出て、幕府天文方の高橋至時に入門した。至時は忠敬より十九歳ほど年下である。五十を過ぎた男が、二十歳以上年下の学者に弟子入りしたということになる。

忠敬が第一次の測量に出発するのは寛政12年（1800）、数え五十六歳のときで、蝦夷地南岸の測量が最初だった。以後、幕府の事業として測量は継続され、忠敬は文政元年（1818）に没するまで、十次にわたる測量に関わった。完成した『大日本沿海輿地全図』が幕府に上呈されるのは、忠敬の死後、文政4年（1821）である。

この経歴から読み取るべきことは二つある。

• 隠居は自由になる手続きでもあった — 家長である限り、家業と村の役から離れられない。隠居して初めて、自分の時間と、隠居料という原資を、別のことに投じられるようになる。忠敬の測量の初期費用は自弁の部分が大きかったとされ、家業で蓄えた資力がそれを支えた（確度★★）。
• ただし忠敬は例外的に恵まれた条件にあった — 有力商家の当主であり、資力と学問への意欲と健康を兼ね備えていた。これを「江戸の老人は隠居後に第二の人生を送った」と一般化してはならない。忠敬は稀な事例だからこそ名が残っている。

とはいえ、規模は違えど同種の例は他にもある。隠居した商家の主人が俳諧に打ち込む、書画に凝る、園芸に没頭する、伊勢参りに出る。文化的な活動の担い手として隠居層が一定の役割を果たしたことは、各地の俳諧結社や好事家の記録から窺える（確度★★）。隠居層は、江戸後期の文化を支える消費者かつ実践者の一角だった。

組しくみ⑤ 村と町の相談役 — 経験という資産

隠居した者に期待されたもう一つの役目が、相談役である。

村には年寄という役職があった。これは名主・組頭とならぶ村役人の一つで、必ずしも高齢者を意味しないが、名称が示す通り、経験を積んだ者が就く前提がある。村の運営、年貢の割り付け、争いの調停、隣村との交渉。こうした仕事には前例の知識が要る。文書と記憶を持っている者が有用だった。

町においても同様である。町奉行所が数百人で百万都市を回せたのは、町内の自治が実務を吸収していたからだが、その自治を支えたのは名主・家主・地主といった層であり、その中には隠居した者が助言者として関わる余地があった。

そして五人組である。近隣の数戸をまとめ、年貢の連帯責任と相互監視を負わせる仕組みだが、同時に相互扶助の単位でもあった。病気や不慮の事態のとき、まず頼るのはこの単位である。

ここで確認しておきたいのは、経験と人脈が評価される社会では、老いることに一定の実利があったということである。前例を知っている、字が書ける、過去の証文の在り処を覚えている、他村の誰と話をつければよいか分かる。これらは記録装置が乏しい社会において、そのまま資産である。老人が敬われたのは道徳のためだけではない。

ただし、これも階層の話を伴う。前例の知識が資産になるのは、その人が村役人や家持といった公の場に関わる層にいた場合である。日雇いで生きてきた老人に、その種の資産は蓄積しない。老いが資産になるか負債になるかは、若い頃にどの位置にいたかで決まった。

組しくみ⑥ 働けなくなったら — 支える仕組みは、乏しかった

ここが本記事のもっとも重い部分である。

江戸時代には、公的な年金も、高齢者を対象とする恒常的な扶助制度も存在しない。老いて働けなくなった者を支えるのは、家であり、五人組であり、村や町であった。つまり中間の共同体がすべてを引き受けていた。これは子育ての項で見た構図とまったく同じである。

この構図には、明白な弱点がある。共同体から外れた者には、受け皿が無い。

• 家がない者 — 子がいない、あるいは子に先立たれた老人。奉公を勤め上げて実家に戻る場所のない者。人別帳から外れた無宿には、そもそも所属する共同体がない。
• 村を離れた者 — 出稼ぎで都市に出た者は、稼げるうちは暮らせるが、働けなくなれば都市に居場所を失う。故郷の村に帰る回路が残っていればよいが、断たれていれば行き場がない。
• 飢饉のとき — 共同体そのものが余力を失えば、扶助の仕組みは真っ先に機能を停止する。天明（1782〜1787年頃）や天保（1833〜1839年頃）の飢饉では、村ごと立ち行かなくなる事態が生じた。

幕府や諸藩が何もしなかったわけではない。ただしその施策は、恒常的な制度というより、褒賞と臨時の救済という性格が強い。

代表的なのが孝行者への褒賞である。幕府は親に孝行を尽くした者、老人をよく養った者を表彰し、褒美を与える施策を行った。寛政期には幕府がこうした事例を全国から集めて編纂させ、享和元年（1801、寛政13年）に『官刻孝義録』として刊行している。この書物は実在し、関係資料は国立公文書館等で扱われる。

だが、褒賞という手段が選ばれたこと自体が、制度の性格を物語っている。国家が直接に老人を支えるのではなく、支えた家族を褒めることで、扶養の責任を家族に押し戻すという設計である。これは支出を抑えつつ規範を強化する、統治として合理的なやり方だった。同時に、家族がいない者、家族に余力がない者は、この設計から完全に漏れる。

臨時の救済としては、飢饉や災害の際の御救（お救い米・お救い金）がある。江戸では、寛政の改革で設けられた七分積金の仕組みにより、町入用の節約分を積み立てて災害・飢饉時の救済に充てる制度が作られた。これは町方の備荒貯蓄として実際に機能した例が知られる（確度★★★）。ただしこれも高齢者を対象とする制度ではなく、非常時の一般的な救済である。

結論として、江戸時代の老後の保障は、家と共同体という私的な回路にほぼ全面的に依存していた。うまく機能すれば手厚いが、回路から外れれば何も残らない。「江戸は老人を大事にする社会だった」という評価は、回路の内側にいた者について見れば、ある程度当たっている。回路の外にいた者について見れば、まったく当たっていない。

今江戸と今 — 長寿の実態と、支え方の変化

まず、しばしば語られる「江戸時代の平均寿命は三十代だった」という言い方について整理しておく。この数字が誤解を招くのは、平均寿命（〇歳時点の平均余命）が乳幼児死亡率に強く引きずられるからである。子どもがよく死ぬ社会では、生まれた時点での平均余命は必ず低く出る。だがそれは「みんな三十代で死んだ」という意味ではない。子ども時代を生き延びた者は、その後かなりの年数を生きた。

では実際に高齢者はどれだけいたのか。宗門改帳を用いた地域研究では、村の人口に占める六十歳以上の割合を算出した例があるが、地域と時期による差が大きく、単一の数値として提示できるものではない（確度★★）。また、そもそも江戸時代の年齢は数え年であり、史料上の年齢に誤記や自称が混じることもある。長寿の実態については、史料に幅があるため断定を避けるべきである。

確かに言えるのは、還暦（六十一歳）、古稀（七十歳）といった長寿の祝いが習俗として存在したことである。祝う習慣があるということは、そこまで生きる者が一定数いたということでもあり、同時にそれが祝うに値するほど珍しかったということでもある。両方が同時に成り立つ。

現代日本は、この点で歴史上まったく異例の状態にある。総務省統計局の公表によれば、六十五歳以上人口が総人口に占める割合はおよそ三割に達する水準にある（数値は毎年更新される。確度★★★）。厚生労働省の簡易生命表による平均寿命は男女とも八十歳を超えている。江戸と現代の間には、桁が変わるほどの差がある。

支え方も反転した。江戸では家と共同体が引き受けていたものを、現代は公的年金、医療保険、介護保険という国家の制度が引き受けている。日本の公的介護保険が始まったのは2000年である。これはつまり、介護を家族から社会へ移す試みが、制度として始まってからまだ二十数年しか経っていないということでもある。

そして、江戸の弱点は形を変えて残っている。制度が家族を前提にしている部分では、家族のいない高齢者が漏れる。単身高齢世帯の増加、身寄りのない人の入院・入居時の保証人問題、孤立死。これらは、江戸の「共同体から外れた老人には受け皿が無い」という問題の、現代版である。担い手が村から国家に変わっても、「標準的な家族」を前提に設計された仕組みは、その前提から外れた人を取りこぼすという性質を持ち続けている。

史同じころ、世界では — 老後を誰が引き受けたか

18〜19世紀のヨーロッパでも、老後の保障は基本的に家族と地域の仕事だった。ただし、日本より早い段階で公的な救貧の枠組みが法として存在していた点が異なる。

イングランドには、1601年のエリザベス救貧法に始まる旧救貧法（Old Poor Law）の体系があった。教区（parish）を単位として救貧税を徴収し、労働不能な貧民——高齢者、病人、障害者——を救済する。屋外救済（自宅にいるまま金銭や現物を支給する）が中心だった。老いた貧民を教区が支える、という発想が法として成立していたことになる。

これが1834年の新救貧法（Poor Law Amendment Act）で大きく転換する。屋外救済を抑制し、救済を受けるにはワークハウス（救貧院）に入ることを条件とする方向へ舵が切られた。ワークハウスの生活条件は意図的に厳しく設定され、そこに入るくらいなら働くほうがましだと思わせる設計だった。高齢者にとってこれは過酷な変化であり、当時から激しい批判を浴びている。公的制度があることは、必ずしも優しいことを意味しない。

公的な老齢年金が制度として登場するのは、さらに後である。ドイツ帝国で1889年に成立した老齢・廃疾保険は、世界最初期の公的年金制度として知られる。ビスマルクによる一連の社会保険立法の一環であり、労働運動への対抗という政治的な動機を伴っていた。イギリスが老齢年金法を制定するのは1908年、日本で厚生年金の前身が発足するのは1940年代に入ってからである。

つまり「老後は国が支える」という考え方は、人類史の中では19世紀末以降の、きわめて新しい発明である。江戸時代にそれが無かったのは日本が遅れていたからではなく、世界のどこにも無かったからである。この時期の日本とヨーロッパを分けたのは、国家が支えるかどうかではなく、共同体による扶助が法として明文化されていたか、慣行として運用されていたかの違いだった（確度★★）。

亜アジアのいま — 世界最速の高齢化が起きている場所

現在、高齢化がもっとも急速に進行している地域は東アジアである。国連の世界人口推計（World Population Prospects）は、日本、韓国、中国、シンガポール、台湾といった地域で、高齢者比率が急上昇する見通しを示している（確度★★★、数値は改訂される）。

特徴的なのは速度である。ヨーロッパ諸国が百年前後をかけて経験した高齢化を、東アジアの一部は数十年で通過しつつある。制度の整備が人口構成の変化に追いつくかどうかが、共通の課題となっている。

もう一つの共通点が、家族扶養から公的制度への移行が、途上にあることである。東アジアの多くの社会は、儒教的な孝の規範を背景に、老親の扶養を子の責任とする文化的前提を長く持ってきた。江戸の孝行褒賞と同じ発想である。ところが少子化と都市化がこの前提を掘り崩している。子の数が減れば、一人あたりの扶養負担は跳ね上がる。都市に出れば、同居して面倒を見るという形自体が成り立たない。

各国は公的年金と介護制度の整備を進めているが、給付水準、対象範囲、財源の持続性はそれぞれ異なる課題を抱えている。農村部と都市部で制度が分かれている国、非正規労働者が制度から漏れる国、そもそも制度の歴史が浅く積立が薄い国。「アジアの高齢化」を一括りに論じることはできない。

江戸との対比で言えば、こう整理できる。江戸は家と共同体という受け皿があり、そこから外れた者を取りこぼした。現代アジアの多くの社会は、その受け皿が縮小する速度に、公的制度の整備が追いついていない。取りこぼしの構造は同じで、原因が逆になっている。

報広告と評判 — 隠居は、上得意だった

商売の側から見ると、隠居層はきわめて魅力的な客である。理由は単純で、時間があり、多少の銭があり、しかも家業の責任からは外れているからだ。江戸後期の文化と消費を語るとき、この層の存在を外すことはできない。

まず園芸である。江戸は世界的にも珍しい園芸都市だった。朝顔、菊、万年青（おもと）、松葉蘭。品種改良が競われ、変わり咲きの朝顔や斑入りの万年青に高値がつき、投機的な過熱を起こしたこともあったとされる。番付形式の品評が刷られ、鉢と種が商品として流通した。手間と時間を要する趣味は、隠居という立場と相性がよい（確度★★）。

次に文芸である。俳諧の点者と連衆、狂歌の連、書画会。これらの結社に隠居層が参加し、しばしば費用の出し手にもなった。貸本屋が読み物を運び、戯作が読まれ、句集や摺物が刷られる。文化の消費者であると同時に、生産者でもある層が形成されていた。

三つめに旅である。お伊勢参りをはじめとする社寺参詣は、家業を離れた者にこそ可能な行動だった。講を組んで金を積み立て、代表を送り出す。旅籠、道中案内、名所図会、土産物。旅は巨大な消費のパッケージであり、隠居はその重要な顧客だった。

そして長寿の祝いそのものが消費の機会だった。還暦には赤い頭巾とちゃんちゃんこを贈る習俗が知られる（普及の時期と範囲には幅がある。確度★★）。祝いには人が集まり、膳が出て、贈答が動く。七五三が子の生存の確認であると同時に消費の機会だったのと、まったく同じ構造である。江戸の商売は、人生の節目をことごとく商機に変えていた。

最後に評判の話をしておく。「あの隠居は物知りだ」「あの隠居は口が固い」「あの隠居に相談すれば話がまとまる」。番付と評判記が格付け装置だったこの社会で、隠居の評判は実利を持っていた。相談が持ち込まれ、仲介を頼まれ、そのたびに人脈が更新される。隠居後も社会的に有用でいられるかどうかは、それまでに積み上げた評判の量で決まった。制度が老後を保障しない社会では、評判こそが最後の保険だったと言える。