隠居してからの暮らし伊能忠敬は隠居してから測量を学び直した。だが働けなくなり、支える身内もいない老人には、受け皿が乏しかった

組しくみ① 隠居してから始めた人 — 伊能忠敬の場合

隠居が引退でないことを、もっとも鮮やかに示すのが伊能忠敬である。

忠敬は延享2年（1745）に生まれ、下総国佐原（現在の千葉県香取市）の伊能家に婿養子として入った。酒造と米の売買を営む有力な商家で、忠敬はこの家業を差配し、村役人としても働いた。つまり彼の人生の前半は、徹底して家長としての生活である。

寛政6年（1794）、忠敬は家督を子に譲って隠居する。数え年で五十歳のことである。そして翌年、江戸に出て、幕府天文方の高橋至時に入門した。至時は忠敬より十九歳ほど年下である。五十を過ぎた男が、二十歳以上年下の学者に弟子入りしたということになる。

忠敬が第一次の測量に出発するのは寛政12年（1800）、数え五十六歳のときで、蝦夷地南岸の測量が最初だった。以後、幕府の事業として測量は継続され、忠敬は文政元年（1818）に没するまで、十次にわたる測量に関わった。完成した『大日本沿海輿地全図』が幕府に上呈されるのは、忠敬の死後、文政4年（1821）である。

この経歴から読み取るべきことは二つある。

• 隠居は自由になる手続きでもあった — 家長である限り、家業と村の役から離れられない。隠居して初めて、自分の時間と、隠居料という原資を、別のことに投じられるようになる。忠敬の測量の初期費用は自弁の部分が大きかったとされ、家業で蓄えた資力がそれを支えた（確度★★）。
• ただし忠敬は例外的に恵まれた条件にあった — 有力商家の当主であり、資力と学問への意欲と健康を兼ね備えていた。これを「江戸の老人は隠居後に第二の人生を送った」と一般化してはならない。忠敬は稀な事例だからこそ名が残っている。

とはいえ、規模は違えど同種の例は他にもある。隠居した商家の主人が俳諧に打ち込む、書画に凝る、園芸に没頭する、伊勢参りに出る。文化的な活動の担い手として隠居層が一定の役割を果たしたことは、各地の俳諧結社や好事家の記録から窺える（確度★★）。前編で見た隠居料と隠居部屋という仕組みが、こうした「第二の人生」の物理的な土台になっていた。

組しくみ② 村と町の相談役 — 経験という資産

隠居した者に期待されたもう一つの役目が、相談役である。

村には年寄という役職があった。これは名主・組頭とならぶ村役人の一つで、必ずしも高齢者を意味しないが、名称が示す通り、経験を積んだ者が就く前提がある。村の運営、年貢の割り付け、争いの調停、隣村との交渉。こうした仕事には前例の知識が要る。文書と記憶を持っている者が有用だった。

町においても同様である。町奉行所が数百人で百万都市を回せたのは、町内の自治が実務を吸収していたからだが、その自治を支えたのは名主・家主・地主といった層であり、その中には隠居した者が助言者として関わる余地があった。

そして五人組である。近隣の数戸をまとめ、年貢の連帯責任と相互監視を負わせる仕組みだが、同時に相互扶助の単位でもあった。病気や不慮の事態のとき、まず頼るのはこの単位である。

ここで確認しておきたいのは、経験と人脈が評価される社会では、老いることに一定の実利があったということである。前例を知っている、字が書ける、過去の証文の在り処を覚えている、他村の誰と話をつければよいか分かる。これらは記録装置が乏しい社会において、そのまま資産である。老人が敬われたのは道徳のためだけではない。

ただし、これも階層の話を伴う。前例の知識が資産になるのは、その人が村役人や家持といった公の場に関わる層にいた場合である。日雇いで生きてきた老人に、その種の資産は蓄積しない。老いが資産になるか負債になるかは、若い頃にどの位置にいたかで決まった。この差は、次の節でさらに深刻な形で現れる。

組しくみ③ 働けなくなったら — 支える仕組みは、乏しかった

ここが本記事のもっとも重い部分である。

江戸時代には、公的な年金も、高齢者を対象とする恒常的な扶助制度も存在しない。老いて働けなくなった者を支えるのは、家であり、五人組であり、村や町であった。つまり中間の共同体がすべてを引き受けていた。これは子育ての項で見た構図とまったく同じである。

この構図には、明白な弱点がある。共同体から外れた者には、受け皿が無い。

• 家がない者 — 子がいない、あるいは子に先立たれた老人。奉公を勤め上げて実家に戻る場所のない者。人別帳から外れた無宿には、そもそも所属する共同体がない。
• 村を離れた者 — 出稼ぎで都市に出た者は、稼げるうちは暮らせるが、働けなくなれば都市に居場所を失う。故郷の村に帰る回路が残っていればよいが、断たれていれば行き場がない。
• 飢饉のとき — 共同体そのものが余力を失えば、扶助の仕組みは真っ先に機能を停止する。天明（1782〜1787年頃）や天保（1833〜1839年頃）の飢饉では、村ごと立ち行かなくなる事態が生じた。

幕府や諸藩が何もしなかったわけではない。ただしその施策は、恒常的な制度というより、褒賞と臨時の救済という性格が強い。

代表的なのが孝行者への褒賞である。幕府は親に孝行を尽くした者、老人をよく養った者を表彰し、褒美を与える施策を行った。寛政期には幕府がこうした事例を全国から集めて編纂させ、享和元年（1801、寛政13年）に『官刻孝義録』として刊行している。この書物は実在し、関係資料は国立公文書館等で扱われる。

だが、褒賞という手段が選ばれたこと自体が、制度の性格を物語っている。国家が直接に老人を支えるのではなく、支えた家族を褒めることで、扶養の責任を家族に押し戻すという設計である。同時に、家族がいない者、家族に余力がない者は、この設計から完全に漏れる。

臨時の救済としては、飢饉や災害の際の御救（お救い米・お救い金）がある。江戸では、寛政の改革で設けられた七分積金の仕組みにより、町入用の節約分を積み立てて災害・飢饉時の救済に充てる制度が作られた。これは町方の備荒貯蓄として実際に機能した例が知られる（確度★★★）。ただしこれも高齢者を対象とする制度ではなく、非常時の一般的な救済である。

結論として、江戸時代の老後の保障は、家と共同体という私的な回路にほぼ全面的に依存していた。うまく機能すれば手厚いが、回路から外れれば何も残らない。「江戸は老人を大事にする社会だった」という評価は、回路の内側にいた者について見れば、ある程度当たっている。回路の外にいた者について見れば、まったく当たっていない。

今江戸と今 — 定年後の再就職と介護

現代日本は、老後を支える仕組みを国家の制度として持つという点で、江戸とはっきり分かれる。高年齢者雇用安定法により、企業には65歳までの雇用確保が義務づけられ、70歳までの就業機会確保が努力義務とされている。定年という制度上の区切りを設けつつ、その先も働き続けられる仕組みを法律で用意しているわけである（確度★★★）。

もう一つの柱が介護である。日本の公的介護保険制度は2000年に始まった。これは、老いて日常生活が難しくなった者を支える役目を、家族から社会保険の仕組みへ移すという、江戸には存在しなかった発想の実装である。ただし、この移行は完全ではない。要介護の親を家族が自ら介護する場面は今も広く残り、とりわけ老々介護——高齢の配偶者や高齢の子が、さらに高齢の親を介護する状態——が広がっていることが、厚生労働省「国民生活基礎調査」で継続して報告されている（確度★★★）。

ここに、江戸との奇妙な連続が見える。江戸で「共同体から外れた者には受け皿が無い」とされたのと同じように、現代でも「制度はあるが、実際に担うのは家族」という場面が広く残っている。国家が用意した仕組みが、私的な負担をゼロにしたわけではない。支える主体が共同体から国家へ移った、というより、共同体と国家のあいだで支える役目が分担され直した、と見るほうが実態に近い。

史同じころ、世界では — 老後を誰が引き受けたか

18〜19世紀のヨーロッパでも、老後の保障は基本的に家族と地域の仕事だった。ただし、日本より早い段階で公的な救貧の枠組みが法として存在していた点が異なる。

イングランドには、1601年のエリザベス救貧法に始まる旧救貧法（Old Poor Law）の体系があった。教区（parish）を単位として救貧税を徴収し、労働不能な貧民——高齢者、病人、障害者——を救済する。屋外救済（自宅にいるまま金銭や現物を支給する）が中心だった。老いた貧民を教区が支える、という発想が法として成立していたことになる。

これが1834年の新救貧法（Poor Law Amendment Act）で大きく転換する。屋外救済を抑制し、救済を受けるにはワークハウス（救貧院）に入ることを条件とする方向へ舵が切られた。ワークハウスの生活条件は意図的に厳しく設定され、そこに入るくらいなら働くほうがましだと思わせる設計だった。高齢者にとってこれは過酷な変化であり、当時から激しい批判を浴びている。公的制度があることは、必ずしも優しいことを意味しない。

公的な老齢年金が制度として登場するのは、さらに後である。ドイツ帝国で1889年に成立した老齢・廃疾保険は、世界最初期の公的年金制度として知られる。ビスマルクによる一連の社会保険立法の一環であり、労働運動への対抗という政治的な動機を伴っていた。イギリスが老齢年金法を制定するのは1908年、日本で厚生年金の前身が発足するのは1940年代に入ってからである。

つまり「老後は国が支える」という考え方は、人類史の中では19世紀末以降の、きわめて新しい発明である。江戸時代にそれが無かったのは日本が遅れていたからではなく、世界のどこにも無かったからである（確度★★）。

亜アジアのいま — 家族が支える老後という型

現在、高齢化がもっとも急速に進行している地域は東アジアである。国連の世界人口推計（World Population Prospects）は、日本、韓国、中国、シンガポール、台湾といった地域で、高齢者比率が急上昇する見通しを示している（確度★★★、数値は改訂される）。特徴的なのは速度である。ヨーロッパ諸国が百年前後をかけて経験した高齢化を、東アジアの一部は数十年で通過しつつある。

もう一つの共通点が、家族扶養から公的制度への移行が、途上にあることである。東アジアの多くの社会は、儒教的な孝の規範を背景に、老親の扶養を子の責任とする文化的前提を長く持ってきた。江戸の孝行褒賞と同じ発想である。ところが少子化と都市化がこの前提を掘り崩している。子の数が減れば、一人あたりの扶養負担は跳ね上がる。都市に出れば、同居して面倒を見るという形自体が成り立たない。

各国は公的年金と介護制度の整備を進めているが、給付水準、対象範囲、財源の持続性はそれぞれ異なる課題を抱えている。農村部と都市部で制度が分かれている国、非正規労働者が制度から漏れる国、そもそも制度の歴史が浅く積立が薄い国。「アジアの高齢化」を一括りに論じることはできない。

江戸との対比で言えば、こう整理できる。江戸は家と共同体という受け皿があり、そこから外れた者を取りこぼした。現代アジアの多くの社会は、その受け皿が縮小する速度に、公的制度の整備が追いついていない。取りこぼしの構造は同じで、原因が逆になっている。

報広告と評判 — 記録に残らなかった老い

前編で見たように、隠居層は評判経済の受益者だった。「あの隠居は物知りだ」「あの隠居に相談すれば話がまとまる」という評判が、相談や仲介の依頼という実利に変わった。だがこの評判経済は、支える身内がいる者にしか働かない。頼る家がなく、名を覚えてくれる五人組もない老人には、そもそも評判を積み上げる場自体がなかった。

そうした者たちの最期は、どのように記録に残っているのか。答えは、ほとんど残っていない、である。

身寄りのないまま亡くなった者、路上で行き倒れた者は、個人としてではなく、行政上の処理対象として記録されるのが実際である。江戸の町では、行き倒れ人が出れば自身番へ届け出て検分を受け、身元が分からなければ寺へ引き渡して弔うという手続きが踏まれたとされる（確度★★、個別の運用は地域と時期で幅がある）。引き取り手のない遺体を弔うための無縁仏という考え方があり、江戸の小塚原に置かれた回向院は、身寄りのない死者や刑死者を含め、引き取り手のない者を弔う寺として知られる。この寺の存在自体は確実である（確度★★★）。

ここに、この記事全体を通じて繰り返されてきた構造が、もっとも冷たい形で現れる。隠居して名を残した伊能忠敬、相談役として頼られた村の年寄——記録に名が残るのは、共同体という回路の内側にいた者たちである。回路の外にいた者は、名前どころか、生きた記録すら残らないまま、無縁仏として弔われた。統計も個人名も残らないという事実そのものが、この階層がどれだけ社会の記録から抜け落ちていたかを物語っている。「支える身内がいなかった人がどうなったか」という問いに、史料はほとんど答えてくれない。答えが乏しいということ自体が、この記事の結論である。